ジャトロファの植林を推進し、循環型エネルギー社会の実現を目指します。

HOME > BDFの必要性

個人情報について > サイトマップ

BDF。それは来るべき時代の
新しいエネルギー

私たちが普段、自動車の燃料等に使用しているガソリンや軽油、あれは石油をもとにした化石燃料になります。
料理などに使う菜種油やパームオイルなどは植物燃料、いわば、バイオ燃料になります。
しかし、ここでお話するバイオ燃料とはそれらを化石燃料の代替燃料として現在化石燃料が使われている車のディーゼル等に使用していくものです。バイオ燃料が化石燃料に取って変わると、石油のように何万年もの歳月を経ることなく、自ら油田をつくり、燃料を自らの裁量で『栽培』することが可能になります。今までのところ、数々の諸問題もあり、バイオディーゼル燃料（BDF）はなかなか浸透してきませんでした。
しかし、これからの時代は、バイオディーゼル燃料を新たな燃料源としなければならない時代がすぐそこまで来ています。

化石燃料の枯渇に伴う代替燃料の必要性から、バイオディーゼル市場の必要性は高まる一方で、先進国では政府主導型で代替燃料の環境ビジネスプロジェクトが多く進んでおり、支援制度や法体制が充実しています。 2012年にはバイオディーゼル市場は2528億円（2005年比3.5倍）と大幅拡大が予想され、今後もこの市場は大きく成長すると言われています。

　出　典：World Energy Outlock 2006

欧州では、燃料販売事業者に一定のバイオ燃料混合を義務付ける制度を確立。
2010～2011年の自動車用燃料販売量には5% をバイオ燃料とすることを燃料販売事業者に対して義務付けております。2007年欧州理事会（首脳会議）で2020年までにEU全体の輸送用のガソリン及びディーゼル（軽油）の中でバイオ燃料のシェアを最低10%とする目標を決定しました。（日本は環境省が2020年に3%、2030年に10%と目標設定）

2005 年における導入状況は、ドイツやスウェーデン等、目標を超過した国がある反面、EU全体では1% 程度に過ぎないとの事です。

・ドイツ
BDF 導入を進める為、燃料税の免税。

・フランス
BDF 混合許容量の
増大（5 → 7 %）

・イギリス
燃料販売事業者に一定のバイオ燃料混合を義務付ける制度を確立。
2010 ～ 2011 年の自動車用燃料販売量には5 % をバイオ燃料とする事を燃料販売事業者に対して義務付ける

現在、世界中が自分の首をしめながら、二酸化炭素排出を抑制する為のさまざまな施策を打っています。また、こういった環境ビジネス分野は、新規雇用創出の場として、新しいビジネスチャンスと位置づけられてもいます。従って、二酸化炭素削減にむけて圧倒的に出遅れている「環境後進国日本」のやる気の「ある」・「なし」に関わず、嫌が上にも業界自体は世界規模で成長していくわけです。
昨年12月より試行制度として排出量取引が日本で始まりましたが、欧州ではすでに 2005年よりスタートしているという点一つとっても、今後の広まりには十分に期待ができます。

国内での各企業の取り組み

⇒ホンダ技研工業株式会社　　　　　　　 ⇒江崎グリコ株式会社　　　　　　　　 ⇒キヤノン株式会社

⇒富士ゼロックス株式会社

地球規模でCO2削減の動きは必至!!BDFは新しいビジネスチャンス!!

環境ビジネスバイオディーゼル燃料(BDF）事業は、注目度こそ高いのですが、公的な指針･基準がなかなか出て来ず、先行している各社も手探り状態で何とか進めているという状況です。また、ある程度の投資資本額も必要になるため、始めたくとも、なかなか手を出せないという企業が多いのが現状のようです。

（土地・人員・栽培・製油・販路等）そして、皆さまご周知の通り、通常、バイオ燃料とは、菜種油や廃食油等の油脂を化学処理して、ディーゼルエンジン用の燃料として使用するものを指します。しかし、この使用方法だと、燃料ポンプ等に析出物が付着し、燃料ポンプが作動しにくくなったり、フィルターに目詰まりが生じるなど、不具合が発生することが懸念されています。その為、BDFを使用している企業様では、BDFを軽油に混合して使用しているというケースが多く見られます。ただ、ヤトロファはそういった懸念以上の魅力があります。